コンピュータ特選ガイド
ビットバレーをさらに勢いづかせることになったのが、同じ時期に沸き起こったネット企業の株式公開ブーム。先陣を切ったのは、当時ビットバレーの代表格でもあったインターキュー（現在のＧＭＯインターネット）。一九九九年八月二七日、公募価格の五倍にあたる二万一〇〇〇円の初値をつけて店頭市場（現在のジャスダック上場）に株式を上場する。このときのインターキューの時価総額は一二〇〇億円超。この会社の業績と不釣合いな時価総額が、当時かなり話題になったことを今でもはっきりと覚えている。こういっては何だか、たかだが売上高二〇億円弱の企業がこれだけ高い時価総額をつけたことで、俄然ネット企業に対する注目度が高くなっていく。まさに、ネットバブルに突入する瞬間だった。しかし、インターキューのようなネット企業は当時はまだ稀。その頃の店頭市場は、ネット企業にはまだまだ遠い夢のような存在だった。たとえば、黒字企業であること、二期以上の決算が終わっていることなど、条件が厳しくて簡単に手が届くような状況ではなかったのだ。そんなとき、若手起業家たちの目の色を変えるようなビッグニュースが飛び込んでくる。
企業側は、インターネット上で雇用に関する条件を流す。この情報は、その企業からの直接的な表現として見ることができますし、先ほど説明したチェックイン・レジストレーションのような仕組みを使えば、企業の側でもどういう人が情報を見にきているかという細かいデータを正確に集めることができるわけです。それだけではありません。逆に学生の側か自分の情報をインターネット上で流すことができます。学生がつくった学生自身のホームページを見て、企業が勧誘するということが実際に起こってきています。そのホームページには、もちろん自分の顔写真その他も入れることができます。それよりも英語の仕事がしたい人は、三〇秒くらいの英語のスピーチを入れておくほうがよいかもしれません。英語に強い人間を雇用したいという企業にとっても、「英検何級」という履歴書の一行よりもはるかに確実なものとして、この情報を利用することができるでしょう。英語に強い人間を雇用したいという企業にとっても、「英検何級」という履歴書の一行よりもはるかに確実なものとして、この情報を利用することができるでしょう。
電通総研の試算によれば、２０１１年の検索連動型広告の規模は２２６５億円で、２００６年の９３０億円の２．４倍超。バナー広告（固定ネット広告）の成長率を上回る。検索連動型広告が、?ヤフーやグーグルなど検索エンジンの検索結果の上位に表示されるテキスト広告であること、?そのテキストの金額（広告料）は入札によって決められること（人気のあるテキストは高額で取引される）、?掲載自体は無料で、課金はクリックの回数によること、?地域や時間帯を選べること、?広告費の上限も定められることなどはよく知られている。果たして、検索連動型広告は、媒体社ならびに広告主にとって見ると、投資対効果の測定がしやすいのだが、仲介する広告会社にとってみると、必ずしもうまみがあるわけではない。仲介手数料１５％というのは、日本に広告会社（広告代理店）が生まれたときから決まっているというが、最近ではライバル同士の値引きが激しく、１０％やそれ以下にも下がってきており、検索連動型広告について言えば、広告会社は、売り上げは上がっても、利益は出にくくなってきている。広告会社にとってこの構造は、後述するように今後さらに加速度を増していくであろう。